月刊 食品産業2015年3月号＜特別版＞　スーパーマーケットの「電子チラシ促進」最前線

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レシピ→特売情報買い物リスト→特売情報生活協同組合共立社本部センター事業本部運営部橋本俊一部長。特に宣伝しなかったにもかかわらず、20〜30代の来店頻度を高める効果を実感できたと語る。特売情報からレシピ、レシピから特売情報、双方への送客が自然な形で可能になる。伝もしていない。私1人で本部から日替わり商品を投稿していただけだが、昨年末にＩＤ－ＰＯＳで確認してみると20～30代の来店頻度が上昇していた。20代に限れば同期比１０８％となった。クックパッドの効果以外に要因は考えられない」と、同社センター事業本部運営部の橋本俊一部長は話す。予想以上の効果を実感できたため、今年３月の有料化以降もサービスを継続するとともに、これまで本部で行っていた投稿作業を店舗でも行うことにした。本部からはパソコンを使っていたが、店舗ではスマホが便利だ。店頭で品出しをしたり、売場をつくったりしたところで、ポケットからスマホを取り出し、情報をアップするだけである。投稿手順は定型化されているので簡単だ。もっとも、「簡単だからといって機械的にしないで、少し考えながらするのが、こつといえばこつ」と、橋本部長は指摘する。競合他社も、何らかの来店誘導策を施しており、クックパッド参加店舗も少なくない。特に、大手になるほど複数の施策を組み合わせて実施している。そうした競合店よりもユーザーから注目され、「今日はこの店に行こう」と思ってもらわなければならない。クックパッドの利用ユーザー数が多いといっても、自店の登録ユーザーになってもらうには、それなりの戦略的な使い方をする必要がある。例えば、橋本部長は投稿する商品に付ける「コメント」に工夫を凝らしている。同社では週ごとに販促テーマを決めているので、これに沿って食べ方や食シーンなどの情報をコメントする。ユーザーは、レシピを見るだけでなく、食べている状況まで思い浮かべることができるため、「こんな食べ方いいかも」とか「今日のわが家に合っている」など、ある種の“気付き”につながる。クックパッドの「たべみる」は、これまでの利用データに最近のトレンドを盛り込み、時期ごとに人々が最も「食べたい」ものを地域（エリア）別にランキングで紹介しており、自店に販促の精度を上げて、ユーザーの“気付き”の頻度を高められそうだ。有料化を機に、クックパッドのオリジナルの52週マーチャンダイジング（ＭＤ）と一緒に、店頭での販促に最適なツールも配信している。これらはオンラインからダウンロードして、簡単に活用できる。（取材・文／加藤直美）生活協同組合共立社（本部・山形県鶴岡市、店舗数・10店）は、14年４月からクックバッドの「特売情報」を活用し始めたところ、１年もたたずに、登録客数が週間延べ１万人を超え、クックパッドからの情報配信先は週１万２０００に及ぶまでになった。「実験的に始めたので、まったく宣コメントを工夫して 効果アップ20153

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